【令和8年度対応】手取りから年収を逆算する

最終確認：2026年9月5日　／　適用年度：令和8年度

「手取りでこれだけ欲しい」から、必要な年収（額面）を逆に計算します。転職の希望年収は額面で伝えるため、直しておくと行き違いが起きません。

必要な年収（額面）
508万円

月あたり 42.3万円　／　引かれる割合 21.1%

内訳：社会保険料 72.5万円　／　所得税 9.5万円　／　住民税 25.3万円

手取り400万円に必要な年収は約508万円

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月の手取りから — 早見表

生活費から考えるときの表です。賞与なしで計算しているので、賞与がある会社ならこれより低い月給で足ります。

欲しい手取り（月）必要な年収必要な月給 年間の手取り1年目の手取り（月）
15万円 221万円 18.4万円 180.9万円 15.7万円
16万円 237万円 19.8万円 192.2万円 16.7万円
17万円 251万円 20.9万円 204.7万円 17.8万円
18万円 268万円 22.3万円 216.9万円 18.9万円
20万円 298万円 24.8万円 240.7万円 21.1万円
22万円 331万円 27.6万円 264.3万円 23.2万円
24万円 361万円 30.1万円 288.1万円 25.3万円
25万円 378万円 31.5万円 300.0万円 26.4万円
28万円 426万円 35.5万円 336.2万円 29.7万円
30万円 457万円 38.1万円 360.5万円 31.9万円
35万円 536万円 44.7万円 420.5万円 37.3万円
40万円 618万円 51.5万円 476.6万円 42.4万円
54万円 867万円 72.3万円 648.5万円 58.3万円

※ 1年目は住民税がかからないため手取りが多くなります。右端の列がその金額です。2年目の6月から下がります。

※ 40歳未満・扶養なし・交通費なし・賞与なし、健康保険料率9.90%（全国平均）での概算です。

年間の手取りから — 早見表

欲しい手取り（年間）必要な年収必要な月給 社会保険料税金引かれる割合
200万円 246万円 20.5万円 35.3万円 10.5万円 18.6%
250万円 312万円 26.0万円 45.9万円 15.8万円 19.8%
300万円 378万円 31.5万円 56.5万円 21.5万円 20.6%
350万円 442万円 36.8万円 63.6万円 28.1万円 20.8%
400万円 508万円 42.3万円 72.5万円 34.8万円 21.1%
450万円 577万円 48.1万円 83.1万円 43.3万円 21.9%
500万円 646万円 53.8万円 93.6万円 52.3万円 22.6%
600万円 796万円 66.3万円 114.9万円 80.9万円 24.6%
700万円 947万円 78.9万円 124.1万円 122.4万円 26.0%
800万円 1100万円 91.7万円 133.4万円 166.1万円 27.2%

※ 必要な年収は1万円単位で切り上げています。切り下げると、その手取りに届かない金額を案内することになるためです。

※ 「必要な月給」は年収を12で割った目安です。賞与がある場合は月給がその分下がります。

関連する計算

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よくある質問

手取りから年収はどう計算しますか。
手取りに社会保険料と税金を足し戻します。引かれる割合が年収によって変わるため、一定の倍率では出せません。このページでは実際の料率で計算を繰り返して、必要な年収を求めています。目安としては手取り ÷ 0.78くらいです。
手取り20万円（月）なら年収はいくらですか。
年収で約298万円です（賞与なし・2年目以降・40歳未満・扶養なしの概算）。賞与がある場合は、同じ手取りでも月給はこれより低くなります。
手取り54万円（月）なら年収はいくらですか。
年収で約867万円です。手取りが大きくなるほど、必要な年収との差は開きます。所得税が課税所得に応じて上がるためです。
なぜ「手取り×1.25」では合わないのですか。
引かれる割合が年収で変わるからです。年収312万円あたりでは約19.8%ですが、年収1100万円あたりでは約27.2%が引かれます。高い年収ほど倍率は大きくなります。
1年目と2年目でどちらの手取りですか。
2年目以降（住民税あり）の手取りで逆算しています。就職1年目は住民税がかからないため、同じ年収でも手取りは多くなります。生活設計は2年目に合わせるほうが安全です。
転職の希望年収を伝えるときの注意はありますか。
希望年収は額面で伝えるのが普通です。手取りの金額を言うと、そのまま額面として扱われて実際の手取りが下がることがあります。このページで額面に直してから伝えてください。

出典と適用年度

適用年度：令和8年度　／　最終確認：2026年9月5日

国税庁
所得税の速算表 (No.2260)
全国健康保険協会
令和8年度 都道府県単位保険料率
全国健康保険協会
子ども・子育て支援金率
厚生労働省
令和8年度 雇用保険料率

本ツールの計算結果は概算です。正確な給与計算や税額については、勤務先の人事・経理担当者、または社会保険労務士・税理士にご相談ください。

逆算で気をつけること

  • 希望年収は額面で伝える
    手取りの数字を言うと、そのまま額面にされます
  • 倍率は一定ではない
    年収が高いほど引かれる割合が上がります
  • 基準は2年目
    1年目は住民税がなく、手取りが多く見えます
  • 賞与があるなら月給は下がる
    この表は賞与なしの前提です